【新卒】年間休日数で働きやすさをチェックしよう！
今回は応募企業を選ぶ際に重要ポイントの一つになる「年間休日数」について記事にしています。
ゲーム会社ごとの休日日数は現在作成中です。ここでは「年間休日数」の見方についてのみ説明しています
年間休日数
年間休日数は企業の働きやすさを知るためのわかりやすい指標の一つです。数字は嘘をつきませんから、良し悪しが直接的に透けて見えますからね。
全業界の平均の年間休日数は120日です。土日祝の完全週休２日を１年間カウントすると120日になります。
日数の区分ごとにもうすこし細かく分析していきたいと思います。
年間休日 １２６日〜１３０日
１年間の土日祝の日数を合計すると１２０日になります。それにGW、お盆休暇、年末年始で休日が足されるかたちです。
１２６日の年間休日がある企業は働きやすい環境が整っている企業とみて大丈夫でしょう。
業界的に多いのは？
まず思い浮かぶのは、大手の電機電気メーカーです。
メーカーは１年間のカレンダーが年度初めに配布され、年間休日数が決まります。
大型連休には工場ごと稼働がストップするため、GW、夏、年末年始にまとまった長期休暇が設けられている傾向にあります。私の知っている企業は夏休みや年末年始が２週間近く設定されていました。
あと、電気・電力・ガス・鉄道などのインフラ系の企業も年間休日数が多い傾向があります。
年間休日 １２０日～１２５日
土日祝のカレンダーが赤になっているを全部数えると１２０日になります。
土日の完全週休２日で１０５日になります。祝日は１５日を足して１２０日です。
マイナビの企業検索でも１２０日以上で絞れます。
１２０日以上あれば平均的な働きやすさはあると考えていいと思います。
業界的に多いのは？
メーカーの中でも自動車関連は部品メーカー含めて１２０日〜１２５日が多い印象です。
独立系、トヨタ系、ホンダ系、ニッサン系などの属するグループにもよりますが１２１日とか１２２日が多い印象です。
また、ITベンチャーの企業も意外と１２０日としているところが多いです。
ただし、ベンチャーは制度が整備されていないことが多く、休日が多くてもその通り休めなかったり、休めたとしても平日は夜遅くまで仕事をしていたりする可能性がありますから、そのあたりのチェックはしておきたいところです。
年間休日 １０５日～１１９日
１年間の土日の日数を合計すると１０５日になります。それをベースに数日の休日が加えられているかたちです。
たとえば、基本土日祝休みで、１カ月に１回土曜日出勤がある場合は１０８日になります。また、シフト制が敷かれていて、１カ月の休日が９日間の固定で決められている場合も、１０８日になります。
年間休日が１１５日～１１９日あれば、平均より少ないながらもまあまあ休めている感覚にはなると思いますが、１０５日となると週２日に２回休めるだけで、プラスアルファの長期の連休が取りにくい傾向にあります。
そうなると、地元を離れて就職を考えている方にとってはなかなか地元に帰れなくなるのでキビシイ環境と思います。
旅行が趣味で１年に１回長期休暇を使って旅行したいという方にとっても、１０５日しか年間休日がない企業に就職するのはストレスの素になるので避けた方がいいと思います。
１週間で２日は休めるので心身の回復ははかれると思いますが、周りより休みが少ない感覚になるかもしれません。
業界的に多いのは？
年間休日数が少ない企業が多い業界はサービス業、小売業が筆頭になると思います。
サービス業や小売業はアルバイトで経験している方も多いと思うので、実態がわかっている方も多いと思います。
なぜ休日が少ないかというと、まず土日祝日などの世間の公休日こそ稼ぎ時の業界だからです。
必然的にシフト制になりますし、GW、お盆、年末年始などはなかなか休みが取れません。繁忙期でない時にまとまった休みが取れればいいですが、なかなかそれも困難と聞きます。
外食チェーン店や食品スーパーマーケットでは主婦をしながらパートで入る方や、学生アルバイトの方が中心となって店舗を回していますからね。社員の役割としては店長（店長候補）としてお店のマネジメントを担うことになりますが、基本はどの時間帯も常駐する必要があります。とはいえ、１つの店舗に何人も社員が在籍していることは少なく、会社側は店舗運営スタッフは人件費の安いアルバイトやパートで切り盛りしたいのが本音です。
その結果、社員は社員で交代で休日を取っていくことになりますが、２人～３人の社員で交代で休日をとるとなると、誰かが長期連休をとると他の誰かにしわ寄せがいくことになるので、会社の仕組みとして休日を取れるように整備がなされていないと、なかなか休みにくいのが実情です。
サービス業、小売業以外でも現場に近かったり、お客さんと距離の近い職種は、なかなか休日が取りにくい傾向にあると思います。
年間休日13１日以上はありえる？
結論から言えば、ありえます。しかし、ごくごく少数です。
たとえば、大手電機メーカーでその年の暦の関係で１３１日以上になるということは稀にあります。
また、世間に開かれている有名私立大学で１３１日以上と書かれた募集要項を見たこともあります。
ただ、「年間休日１３０日以上」や「年間休日１４０日」と書かれているような会社があれば、逆に注意が必要です。
年間休日１３１日以上の業界って？
新卒の募集で年間休日131日以上と書かれている場合、まず次の2つの可能性が考えられます。
雇用形態が正社員でない
正社員でない場合、休日は人それぞれ決められることがあります。たとえば、Indeedなどの一般求人サイトを見ていると、”業務委託”の雇用形態で募集されている求人があります。
むずかしい話になりますが、”業務委託”はいわゆる労働ではなく、依頼された業務に報酬が発生する契約です。フリーランスで仕事をもらう場合はこれに該当します。
”業務委託”はそもそもが労働でないので、休日の定義がありません。残業の定義もありません。
そのような働き方はある程度、社会でキャリアを積んで自信をつけて、専門分野で商売をはじめると決めたときはいいのですが、皆さんのような新卒で”業務委託”で入社してしまうと危険です。
休日が多い ≒ 仕事がない ≒ 収入が少ない
このようなからくりですので、休日数が多いですがその分収入も少なく、経済的に安定することが難しくなるからです。
ただ、業界によっては、新卒採用でも”業務委託”契約が文化的に常態化しているところもあります。
たとえば、アニメ業界です。
「どうしても今は好きなことをしたい」、「この業界で食っていきたいけど正社員雇用がないから仕方ない」という決意があれば、やむを得ないですが、安定を優先したいという方はまずは正社員で年間休日数が多い企業を探していく方がよいように思います。
有給休暇が年間休日に含まれている
年間休日数に有給休暇数が含まれていることがあります。
有給休暇はふつうに週５日働いていれば、入社６カ月後に１０日間発生する労働者の権利です。法律で決まっている１年目の最低の日数が１０日間ですが、優良企業だと１年目から２０日間与えてくれるところもあります。
基本的に有給休暇は年間休日とは別にカウントされるべきものですが、中にはそうなっていない企業があります。
たとえば、募集要項に「年間休日１３０日」となっていて、ただし書きで「有給休暇１０日含む」と書かれているケースです。
この場合、「年間休日１２０日」「有休付与日数１０日」と分けて書かれているのがふつうの常識的な書かれ方です。
ですが、有給休暇は１００％消化できるとは限りません。
本当は１００％消化できるのが好ましいのですが、職場の雰囲気や上司の圧力（あってはいけないことですが）で１０日分の５日分しか取れないこともザラにあるからです。
もっと言うと、有給休暇は１００％消化できないことのほうが多いので、少しでも年間休日を多く見せたいという企業側のごまかしが表れています。
ですので、年間休日数の内訳がどうなっているかは、しっかり確認した方がいいと思います。
年間休日１００日以下はありえる？
結論から言えば、ありえます。ハローワークやIndeedに掲載されるような一部の求人です。
ただ、マイナビやリクナビなどの新卒向けの就職情報サイトに載せているような企業は、お金を払って多くの就活生にうちの会社に応募してきてもらいたいと”宣伝効果”を期待しています。
そこで、年間休日１００日ということをオープンにしてしまうと、当然皆さんから敬遠されますよね。
お金を払って宣伝をする意味がなくなりますから、そういうマイナスの情報は伏せています。あるいは、そもそもそういう企業は新卒採用に積極的でないです。
もし、年間休日数をオープンにせず「週休２日制」と書かれていたり、年間休日が「１００日以下」で堂々と記載されているところがあるとしたら、そこの企業への応募はおすすめできません。
年間休日数が書いてないときは？
マイナビやリクナビに掲載されている募集要項を見ていると、年間休日数が書かれていない企業も中にはあります。そういう企業は大体平均の１２０日を下回ると思ってほぼ間違いないと思います。ただ、どれくらい下回るかは書いていない以上わかりません。
私はそういう場合、入手できるあらゆる情報から類推するように努力しています。マイナビに載っていなくても、リクナビに載っていたり、企業のHPの採用募集ページだけに載っていることもあるからです。
それでも見つけられない場合は、転職口コミサイトの書き込みから類推したり、過去の中途採用の募集要項を見つけて読み解いたりしています。
年間休日数はその企業ごとに決まっているので、中途採用と新卒採用で日数が異なることはまずありません。配属される事業所や職場によって若干異なることはありますが、それを加味した上で類推します。
よっぽど、１０人規模の地元の中小企業では探しても休日情報が全く見つからないときもありますが、そういう企業は職場の雰囲気だったり、面接の雰囲気で大体判断できますから、まずは説明会に参加してみるという行動がいいのではと思います。
それだけしても、どうしようもわからない場合は、年間休日数から応募企業を選別することはやめて、他の募集要項の情報（残業時間、離職率など）を読み解きながら、企業の優先順位をつけていくことになります。
